2×4工法や耐震等級って何？地震に強い家づくり
取手市・つくば市・守谷市・みらい市で新築住宅・注文住宅をお考えの皆様こんにちは
スカイホーム広報担当です。
今回は家の「耐震」について考えたいと思います。
私は、東日本大震災での被災を経験している為「耐震」という言葉には敏感になります。
マイホームをご検討中の方は「耐震」について調べている方も多いのではないでしょうか？
いつか来るべき地震に備えて、「耐震性」はチェックしたい重要な要素ですよね。
そこで、「耐震性」とよく耳にする、2×4（ツーバイフォー）工法や
「耐震等級」について詳しくお伝えしていきたいと思います！
１：家の耐震性を高める要素
１．耐震構造
２．制振構造
３．免震構造
２：地震に強い２×４工法（ツーバイフォー）
１．２×４工法（ツーバイフォー）とは？
２．２×４工法（ツーバイフォー）工法の名前について
３．２×４工法（ツーバイフォー）工法の歴史
４．２×４工法（ツーバイフォー）工法のメリット
３：耐震等級
１．耐震等級とは？
２．「耐震等級」の区分
３．耐震等級2・3の取得義務はない？
４．耐震等級は建築時に自分で選べる
５．耐震等級で受けられるメリット
６．耐震等級を上げる際の注意点
４：まとめ
１：家の耐震性を高める要素
一般的な建築の構造形式には
耐震構造・制振構造・免震構造があります。
まずは、3つの違いをみていきましょう。
【耐震構造】
耐震構造とは、大きな地震の揺れにも耐えられるように建物の構造を強化することです。
従来の木造建築物は、柱と梁を縦横2方向に組み合わせるだけのものでしたが、柱を筋交いにつなぐ建材の使用によって、横揺れに強い構造になります。2×4（ツーバイフォー）工法は、柱を使わない工法であり、頑丈な壁を組み合わせることによって建物全体の耐震性を高めるものです。現在の日本で建築される戸建て住宅は、このような耐震構造になっています。
【制振構造】
地震から建物を守るために開発された技術のひとつに「制震」があります。制震とは地震の揺れによるエネルギーを吸収・抑制する技術のことです。
制震構造とはこうした制震の技術を取り入れた構造のことをいいます。
制振構造の特徴は建物にエネルギーを吸収するダンパーを設置するところです。揺れによって建物に生じた歪みをダンパーが吸収するため、強い地震が起きた時にも家が倒壊しないだけでなく、家を構成するさまざまな部分の損傷を最小限に抑えられます。
【免震構造】
免震構造は建物と地盤の間に積層ゴムなどの装置を介入することにより、建物自体の揺れを軽減し壊れにくくする構造です。免震装置はダンパーや積層ゴムの部材であり、地震が起きた際には揺れを吸収するので、建物に揺れを伝えません。家自体が地面から断絶されているので、家具の転倒なども少なくなり 室内での被害を減少させます。この免震構造では地震の時の揺れを通常の3分の1から5分の1にまで軽減することができます。
２：地震に強い２×４工法（ツーバイフォー）
１．２×４工法（ツーバイフォー）とは？
「２×４工法（ツーバイフォー）」は日本古来の「軸組工法」とは全く異なる考え方の建築工法です。最も大きな違いは、建物の支え方になります。「軸組工法」では「柱」や「梁」で建物を支えるのに対し、「２×４工法（ツーバイフォー）」はフレーム状に組まれた木材の骨組みに合板を打ちつけたものパネル化し、それらを壁・床・天井に使い六面体に組み合わせる「面」で支える工法です。地震や強風などの外力を“面”で受けとめ箱状の六面体で支えます。
その為、一般的に頑丈で、耐震・耐火・気密・断熱等の性能も高いのが特徴です。
観測史上最大のマグニチュード9.0と震度７を記録した東日本大震災では、調査した「２×４工法（ツーバイフォー）」の住宅2万722棟のうち、「当面補修をしなくても居住に支障はない」と判断された住宅は1万9,640棟だったそうです。
２．２×４工法（ツーバイフォー）工法の名前について
「ツーバイフォー」という名前は、枠組みを作る木材が約2インチ×約4インチの規格であることからきています。用途やレイアウトによって下記工法も使用します。
「ツーバイシックス（2×6）」「ツーバイエイト（2×8）」「ツーバイテン：（2×10）」
３．２×４工法（ツーバイフォー）工法の工法の歴史
日本で本格的に導入されたのは昭和49年（1974年）。高度成長期の建築ブームで、高性能で生産性の高い合理化工法として、注目を浴びることとなります。
施工に必要な技術も短期間で取得できるとあり、住宅需要に対する救世主的存在として導入されました。
アメリカやカナダでは約9割の木造住宅が2×4（ツーバイフォー）工法で作られているそうです。
４．２×４工法（ツーバイフォー）工法のメリット
【地震に強い】
「面構造」を基本にした２×４住宅は、六面体が出来上がると、家全体が強いモノコック構造（一体構造）となります。この工法は地震や台風などの力を建物全体の力で受け止め、荷重を一点に集中させることなく全体に分散してしまうので、外力に対して抜群の強さを発揮します。
【火災にも安心】
２×４住宅では、壁部分に石膏ボードを取り付けるため、万が一、火事になっても石膏ボードに含まれる結晶水が熱分解を起こし、消火効果が発揮されます。防火性に優れていることから、2×４工法（ツーバイフォー）の建物は在来工法よりも火災保険料が低めに設定されていることが多いです。
【省エネルギー住宅】
面構造の２×４工法は、構造自体が優れた断熱性、気密性をもち、さらにそれを高める技術が投入されている「省エネ住宅」です。
【遮音性が高い】
気密性が高く、外部からの音が室内に伝わりにくい構造になります。外部の音を気にせず静かな暮らしを求める方には安心ですね。
【施工期間が短い】
2×4（ツーバイフォー）工法は、システム化が進んでいるため分業がしやすく、特別な技術が必要ではありません。その為、木造軸組工法のように、職人による手作業でかかる時間・耐震性の強度を上げるための施工時間などが省略されて短期間で行うことができます。
【施工費用が安くすむ】
施工期間が短い為、費用も低価格で抑えることができます。
材料費は、面材があるので価格は上がってしまいます。
しかし、人件費の面であれば、熟練の大工や専門知識を持っている職人を雇わなくても良いので、費用削減ができます。
３：耐震等級について
１．「耐震等級」って何？
耐震性の指標として、現在幅広く用いられているのが「耐震等級」です。「耐震等級」は、2000年に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）」で、施主に判りやすい耐震性の判断基準となっています。
「耐震等級」は3段階のランクが存在します。その数字が大きければ大きいほど、建物の耐震性能が高いため、建物を建てたり買ったりする際の目安になります。
２．「耐震等級」の区分
耐震等級の3つの区分は、どのような基準をもとに設けられたものなのでしょうか。耐震等級ごとに、その耐震性能を確認していきます。
【耐震等級1（建築基準法の耐震性能を満たす水準）】
「耐震等級1」は、建築基準法で定められた、建物に備わっているべき最低限の耐震性能を満たしていることを示すもので、震度6強から7に相当する、数百年に一度起こる大地震に耐えうる強度を持つように構造計算されているそうです。
【耐震等級2】
「耐震等級1」の、1.25倍の地震に耐えられる性能・耐震強度の水準です。「長期優良住宅」では、「耐震等級2」以上が認定の条件とされています。また災害時の避難所として指定される学校などの公共施設は、耐震等級2以上の強度を持つことが必須です。
【耐震等級3】
「耐震等級3」は、「耐震等級1」の1.5倍の地震力に耐えられるだけの性能・耐震強度水準です。住宅性能表示制度で定められた耐震性の中でも最も高いレベルであり、一度大きな地震を受けてもダメージが少ないため、地震後も住み続けられ、大きな余震が来ても、より安全です。災害時の救護活動・災害復興の拠点となる消防署・警察署は、多くが「耐震等級3」で建設されています。3日の間に震度7の地震が2回観測された2016年の熊本地震において「耐震等級3」で設計された戸建てでは、ほぼ無被害又は軽微な被害状況であったことが、専門家の間で注目されています。その為、今後の大きな地震に備えて「耐震等級は3にすべきである」と提唱し始めているそうです。
| 等級 | 建築基準法に対する強度 | 内容 | 建築物の例 |
| １ | 建築基準法レベル | 100年に1度といった極めて稀に発生する地震に対して倒壊や崩壊はしない。さらに、数十年に1度程度の地震による力に対しては、構造躯体に損傷を与えない性能。 | 現行の建築基準法に従って建築された一般の住宅 |
| ２ | 「耐震等級１」の1.25倍 | 100年に1度といった極めて稀に発生する地震による力の1.25倍の力に対して倒壊や崩壊はしない。さらに、数十年に1度程度の地震による力の1.25倍の力に対しては、構造躯体に損傷を与えない性能。 | 病院、学校など避難所となる建物 |
| ３ | 「耐震等級１」の1.5倍 | 100年に1度といった極めて稀に発生する地震による力の1.5倍の力に対して倒壊や崩壊はしない。さらに、数十年に1度程度の地震による力の1.5倍の力に対しては、構造躯体に損傷を与えない性能。 | 消防署、警察署など防災拠点となる建物 |
３．耐震等級2・3取得義務はない？
法律上、施主の申請がいらない新耐震基準（耐震等級1）を満たしている住宅であれば建築は可能です。
耐震等級2や3はあくまで任意の基準なので、施主が希望しない場合は、取得する必要はありません。
４．耐震等級は建築時に自分で選べる
耐震等級は住宅などを建てる際、その耐震性能を施主にわかりやすく伝えるために制定されたものです。耐震強度に関する施主の要望を伝える為のものだともいえます。
家を建てようというときは、ハウスメーカーや工務店ごとに定められた耐震等級の基準に関わらず、施主側が耐震等級を決められるのが、本来の流れです。
耐震等級に関する知識を持っていれば、住宅の購入に際して、その安全性や住みやすさを考慮したうえで、耐震等級を決定することができます。
また、耐震等級によって地震保険の保険料が割引されることもあるので、それらも考慮に入れ、要望をハウスメーカーや工務店に伝えていくと良いでしょう。
５．耐震等級で受けられるメリット
住宅購入の際には火災保険と地震保険を同時に加入する方が多いでしょう。
耐震等級が上がることで、保険料に適用される割引率も大きくなります！
①地震保険の耐震等級割引
耐震等級1であれば10％
耐震等級2であれば20％
耐震等級3であれば30％
割引があります。
※住宅性能評価書を取得していなくても、「1981年6月1日以降に新築された建物」であれば10％の割引が適用されます。
②「フラット35」の金利引き下げプランが利用できる
住宅ローンの支払いに利用できる長期固定金利の「フラット35」。その中で最もお得なプラン「フラット35Sの金利Aプラン」が利用できます。耐震等級2または3の建物では、一定期間金利を0.25％引き下げることができるフラット35Sを利用することができます。
６．耐震等級を上げる際の注意点
①コストがかかることが多い
耐震等級を上げるには、より高い耐震性が必要です。補強のために耐力壁や耐震金物を追加すると、その分コストがかかります。建物の面積等によってもコストがかわる為、建築会社とよく相談しましょう。
②耐震等級3と耐震等級3相当は大きく異なる
耐震等級3に「相当」と付いている住宅があります。これは、正式な認定を受けていない住宅ということです。耐震等級3を取得するには、費用をかけて国が認定する第三者機関が正式な審査を行い、認定を受ける必要があります。その審査を行わない場合は、実際に同等の施工内容で耐震強度があっても、耐震等級3とは記載できないため、耐震等級3「相当」となるので注意が必要です。
４：まとめ
・「耐震等級」とは、どのくらいの地震に耐えられる住宅かを証明する等級である。
・現在の「等級」で最も高いのが「耐震等級3」
・２×４工法（ツーバイフォー）工法は耐震性・防火性・断熱性に優れている
耐震についての知識を持つことは、自分が納得できる家づくり・家選びを行うために大切なことです。
家を建てた後に、耐震等級の認定を取得する事はできません。
「ずっと安心して住み続けられる」という観点から考えると、耐震等級2～3といった高いレベルの耐震性能が欲しいところですが
やはりコストはかかります。
その為、まずは自分たちが一番大切にしたい事は何なのか、どこまでの性能を求めるのかをしっかりと確認し
その上で、工務店やハウスメーカーと話し合い決めることが大切です。
家を買われる際や、建て替えをお考えの方は、是非参考にしてみてください。
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